EUのワイン消費減少は続く、若者の飲酒量が減り健康に対する懸念も

　EU（欧州連合）のワイン消費量は今後10年間にわたり減少し続けると予想されている。若い消費者の飲酒量の減少と健康に対する懸念が要因とされている。

　報告書「EU農業展望2025-35」によると、27か国が加盟するEUの1人あたりの年間消費量は、21.2Lから毎年0.9%減少し、2035年には約19.3Lになる見通し。

　消費が減少する要因として、消費者の健康に対する懸念、適度な飲酒を支持する政策、ほかの飲料との競争の激化などが挙げられている。特に、若い世代はアルコール消費量が少ない傾向にあると指摘し、より広い意味では、「高級」なワインを好む傾向もあると指摘した。

　消費者の嗜好は赤ワインから、より軽くてフレッシュなスタイル、特に白ワインやスパークリングワインへと移行しており、赤ワインとロゼワインは近年人気を失っている。

　低アルコールやノンアルコールワイン（No and Low-Alcohol Wines）を含むワインベース飲料の売り上げの増加も指摘されているが、その量は依然として少ない。

　フランスやドイツなど、過去にワイン消費量が多かった国では、最も大きな減少が見られる。

　消費量の減少は生産量に直接影響を与える。EUの主要輸出市場である米国や英国でも消費量が減少している結果、EUのワイン生産量は今後10年間で年間0.5%減少し、生産量は1億3800万hlまで減少すると予測される。

　ブドウ園面積は着実に減少するみ見通し。気象条件と平均収穫量が安定していると仮定した場合、現在から2035年までの間にブドウ園の面積が毎年0.6％減少すると予測されている。これが将来の生産量減少の主な理由となる可能性があるという。

　EU全域のワイン生産者はワイン供給過剰の影響を受けて、フランスやドイツなど複数の国がEUに対し、ワインの引き抜きを支援する行動を取るように要請している。